1800Wの独立型ソーラー発電システム

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『今夏、電力９社予備率は、なんと２２％！ 太陽光がピーク時原[ニュース、政治、国際情勢|エネルギー、資源|原子力]『今夏、電力９社予備率は、なんと２２％！ 太陽光がピーク時原発３５基分！』 2016/8/22 ⇒ 電力供給は、原発ゼロでも、史上かつてないほどに、あり余っているのでは？ もう、速やかに全ての原発を廃止宣言すべきでは？ ・・・ ＜今夏の電力９社の予備率＞ ◆政府の予測：９．１％ （→この予測でも、もう原発は不要だ。） ◆ISEP（環境エネルギー政策研究所）の予測：２２％ 政府予測は、いつも過大需要・過小供給だ。毎年大嘘つき。 ISEPの予測が、事実に近い。 ・・・ 『定着した原発ゼロの電力需給（研究報告）』 2016年6月30日 ISEP http://www.isep.or.jp/library/9497 「当研究所は、2016年夏のピーク電力需給について検証を行い、下記の通り研究報告をまとめました。検証の結果、原発稼動ゼロを前提とする電力需給が全国的に定着しており、原発稼動ゼロでも、関西電力・四国電力・九州電力をはじめとする全ての電力会社で2016年夏のピーク需要時の電気は十分に足りることが明らかになりました。 ＜要旨＞ ■再稼働は無用 福島第一原発事故から6年目の夏を迎えるが、原発稼動ゼロを前提とする電力需給が全国的に定着しており、原発稼動ゼロでも、関西電力・四国電力・九州電力をはじめとする全ての電力会社で2016年夏のピーク需要時の電気は十分に足りると評価される。電力需給の観点からは、川内原発も高浜・伊方・玄海原発もいずれも再稼働を急ぐ必要はない。 ■太陽光発電がピーク時7%・1300万kW以上を担う 昨（2015）年夏は、約2600万kWの太陽光発電がピーク時に7%・約1000万kWを担ったと推計された。今（2016）年夏にはおよそ3500万kWの太陽光発電が導入される見通しから、およそ1300万kWものピーク削減効果を期待できる。 ■供給の過小評価・需要の過大評価を続ける国 経産省の電力需給検証小委員会での2016年夏の電力需給検証は、これまでの考え方を前提にピーク需要を過大に評価し、揚水発電や再生可能エネルギー等の供給力を過小に評価している。しかし、九州電力の川内原発以外の原発の再稼動は想定していなくてもピーク需要時の供給予備力は十分に確保されることが示されており、ピーク時でも電力需給を十分に確保することができる。 ■節電政策・需要側管理をサボタージュする国 政府からの節電要請は行われていない。拡大してきた太陽光発電に加え、定着してきた節電効果をさらに強化するために、経産省や各電力会社がこれまで取り組んでいない「現実的な対策」や節電政策により、いっそうの深掘りができるはずだが、国はサボタージュしている。 ■原発稼働停止は化石燃料輸入費増大の真因ではない 経産省の電力需給検証では、原発稼働停止に伴う電力会社の化石燃料費用の増大を過度に強調している。化石燃料費用の増加分の7割は円安や化石燃料価格の上昇によるものであり、昨年までの減少傾向は、原油価格の下落による影響が大きい。経産省や電力会社が経済や経営への影響を懸念して原発の再稼動に固執し、原発に依存しないエネルギー政策や電力システム改革を迅速に進めてこなかったことが、化石燃料費用の追加負担が継続している真因である。 ■国は原発・環境エネルギー政策の方向転換を！ 政府は時代錯誤のエネルギー基本計画や2030年のエネルギーミックスではなく、東京電力福島第一原発事故の教訓に真摯に学び、世界的な気候変動問題や原発の限界を踏まえて、自然エネルギー・エネルギー効率化・地域分散型を「3本柱」とする統合的なエネルギー政策を目指すべきである。」 ・・・ ＜原発はすでに完全に不要！＞ 原発ほぼゼロでも ◆電力供給は、史上かつてないほどにあり余っている！ ※2010年比、 ・最大電力需要が原発37基分減少 ・火力が原発20基分、太陽光がピーク時原発30基分増加 →原発48基分（4800万ｋW）が無くても、ピーク時原発87基分が増加 ◆燃料費は震災前に戻った！ ※石油消費量が大幅減少。石油/ＬＮＧの輸入価格が１/３に。石炭は３５％下落。 ◆ＣＯ２は大幅に減少を始めた！ ※原発をやめれば ・火力の更新/転換が加速し、それだけで燃料費もCO2も１/２になる ・欧州各国と同様に、2030年再生エネ比率50％が、はじめて可能になる 原発が無い方が、再生エネが大幅に拡大できるようになるので、ＣＯ２は圧倒的に減少する ◆原発の本当の発電コストは、核廃棄物の将来コストを含めると、火力の２０倍、太陽光の１０倍だ！ ⇒ 原発とは、自民党/公明党による、日本最大の「政治とカネ」/「利権・癒着構造」問題だ！ 原発を再稼働して維持すれば、日本経済に想像を絶する莫大な損失が発生し続ける！ ・・・ ◆『原発は国家ぐるみの粉飾決算＝吉原・城南信金理事』 2014/4/18 ロイター 「原発コストが安いというのは将来負担を無視した国家ぐるみの粉飾決算」 「原発のコストの方が低いという人で、いやしくもビジネスマンや経済に携わる者ならば、会計の原則ぐらい勉強していただきたい」 ※＞ 今夏、電力９社予備率は、なんと２２％！ 太陽光がピーク時原発３５基分！ ＞ 電力供給は、原発ゼロでも、史上かつてないほどに、あり余っているのでは？ ＞ もう、速やかに全ての原発を廃止宣言すべきでは？ ⇒ その通りです。原子力ムラの御用工作員どもが御用マスゴミの出鱈目記事をコピペして、馬鹿丸出しの回答をしていますが、日本の電力負荷特性を理解していない大ウツケです。2015年度における電力10社合成の最大電力は1億5367万kW、平均電力（需要端）は9074万kWでした。それに対して、2015年度末の一般電気事業用発電設備量（電源開発含む）は次の通りで、原発無しでも1億8671万kWもあります。ピーク時でも3300万kWもの余裕がありました。 水力：4579万kW 火力：1億4032万kW 地熱：47万kW 太陽光：8万kW 風力：5万kW 合計：1億8671万kW ⇒ その他に、発電量の40％を電力10社に送電している常用自家発電所の水力と火力発電設備（出力1000kW以上）が次に示すように5200万kWもあります。他社受電という名目で、自家発電所から2000万kWも受電していましたから、一般電気事業用の1億8671万kWに加算すると、合計出力は2億kWを軽く超えていた事になります。 水力：425万kW 火力：4777万kW 合計：5202万kW ⇒ さらに、FIT対象の再生エネ発電の設備量（2016年4月末時点）は次の通りで、合計3800万kWを超えています。住宅用の太陽光発電（873万kW）以外は全量買取です。最大電力発生は、平日の夏のカンカン照りの猛暑日の午後1時～3時の間であり、その時の太陽光の稼働率は70％以上ですから、今年の夏は、自家発の再生エネ発電から2500万kWもの大電力が送電されていた事になります。 太陽光：3327万kW 風力：303万kW 中小水力：38万kW 地熱：1万kW バイオマス：166万kW 合計：3835万kW ＞ 政府予測は、いつも過大需要・過小供給だ。毎年大嘘つき。 ＞ ISEPの予測が、事実に近い。 ⇒ その通りです。単純計算でも、原発無しでも、一般電気事業用の発電設備量は2億2500万kWに達している事は、大本営発表の電力調査統計と再生可能エネルギー発電導入状況を調べれば、直ちに分かりますが、情報分析能力に劣る原子力ムラの政治屋、官僚、財界、御用学者、御用マスゴミ、御用工作員どもには理解不能のようですね。↓ http://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/results_archive.html http://www.fit.go.jp/statistics/public_sp.html

2015年太陽光導入量が９４０万ｋW（ピーク時原発１０基分）[ニュース、政治、国際情勢|エネルギー、資源|原子力]2015年太陽光導入量が９４０万ｋW（ピーク時原発１０基分）！過去最高！ 2015/12/2 ⇒ ◆需要の大幅減少 電力会社１０社合成「最大電力需要」は、すでに２０１０年比で原発３７基分以上が減少した？ ◆太陽光の急増 震災後から２０２０年までに、「太陽光６３００万ｋW」（ピーク時原発６３基分）が新規に稼働開始する？ ◆火力の急増 ２０１３年以降から２０２０年頃までに、「火力４９９０万ｋW」（原発６１基分）が新規に稼働開始する？ （※石油火力からLNG火力への転換で、燃料費もCO２も１/２に減少する） ◆燃料費 すでに震災前に戻った。東電や中部電は震災前よりも下がった？ ◆ＣＯ２排出量 東電は１年間で８．４％も減少？ ◆電力供給 超猛暑の今夏８月上旬、歴史上かつてないほどに電力供給が余裕だった？ ⇒ すでに完全に不要になった「原発」、 極めて危険であるだけでなく、維持費だけでもすさまじい無駄使い。日本最大の無駄使いだ。 全ての「原発」を、速やかに廃止宣言すべきでは？ ・・・ → ◆２０１５年１月～１２月の１年間の太陽光発電導入容量の予測 ・パワーコンディショナの合計容量＝９４０万ｋW ・太陽電池モジュー ルの合計容量＝１０６０万ｋW ◆２０２０年度までの太陽光発電導入容量の予測 ５６００万ｋW～６３００万ｋW ◆２０３０年度までの太陽光発電導入容量の予測 ９１００万ｋW～１億１０００万ｋW → ◆今後の新規認定 ２０１５年７月から買取価格が２７円/ｋWhに下がったことと、 九州などで原発再稼働のために太陽光に対して無制限の出力抑制を義務化したため、 今後の新規認定は急速に減少してしまった。 ◆既存認定分 しかし、８０００万ｋW以上に達した既存認定分の多くが、メガソーラーを中心に２０１９年頃まで建設が続く。 ・・・ 『日本国内における 2015 年の太陽光発電システム導入量は 過去最高となる 9.4GW（AC） *1を達成の見込みと発表 』 2015/12/2 資源総合システム（株） 「太陽光発電関連事業に関するコンサルティング業務を行う株式会社資源総合システム（本 社：東京都中央区、代表取締役：一木修）は、日本の太陽光発電システムの 2015 年の導入状 況と見通しを 2015 年 12 月 2 日に発表しました。 表に示すように日本では2015年1～7月に6,127MW（AC）の太陽光発電システムが導入されまし た。今後も堅調な導入が見込まれるものの、足元では出荷量の減少が始まっており、2015年 暦年の導入量は過去最高となる9.4GW（AC）・10.6GW（DC） *1になると予想しています。 これは中国 に次ぎ世界2位の導入量となります。今後は固定価格買取制度の改革なども影響し、2015年を ピークに2016年以降の導入量は減少すると見ています。 *1 AC：交流ベースの導入量・パワーコンディショナの合計容量、DC：直流ベースの導入量・太陽電池モジュー ルの合計容量。最近はパワーコンディショナ容量よりも太陽電池モジュールを1.1～1.4倍程度多く設置する設 計方法を採用しており、その傾向は顕著になっています。統計値にもその影響が出ています。 また、弊社による日本市場の 2030 年度に向けた太陽光発電導入予測は以下の図の通りです。 現状で想定されている技術開発、導入施策、エネルギー政策が進む状況と仮定した現状成 長ケースにおける 2030 年度末時点での累積導入量は 91GW（AC）、太陽光発電の導入環境に大き な改善が進み、導入が加速されると仮定した導入進展ケースにおける 2030 年度末時点の累積 導入量は 110GW（AC）となっています。」 ・・・ ＜原発の無駄使い＞ 原発は、日本最大の不良債権だ。 原発を再稼働して維持すると、日本経済に想像を絶する莫大な損失が発生する。 ◆発電しない原発の維持費＝１．４兆円/年 震災後から４年半で６．３兆円浪費 ※６．３兆円とは ・全ての原発の廃炉費用が賄える ・１００万ｋＷのＬＮＧ火力、９０基分（原発１１０基分）が建設可能 ◆核燃料サイクル＝１２兆円 今も１６００億円/年づつ浪費中 ◆安全化費用＝３兆円×数倍 安全にならない安全化費用は３兆円を超え、その何倍にも膨らむ ◆ＭＯＸ燃料＝高い石油よりも高い。数兆円/年？ ◆不正な随意契約/天下り/寄付金/交付金など＝数兆円/年？ 電力業界には公正な自由競争が無い ◆再稼働で増加する核廃棄物の管理コスト＝数千兆円（建設費だけ） 低レベルで十万年、高レベルで百万年以上の隔離管理が必要 ※原子力ムラの御用工作員が侵入して、前から同じ事を壊れたレコードみたいに 「新設される火力発電所は今無理やり動かしてる。老朽火力発電所に替わるものだ。」と言う“火力発電酷使神話”と 「原発４基分は現実問題として（電力が）不足しているという【厳然たる事実】が有る訳です。九電が川内原発を１～４号機まで早期に稼動させたい理由はこういう数字で明確に分かります。」と言う”電力不足神話“を繰り返してますが、現実を無視し続ける大ウツケです。 まず、“火力発電酷使神話”ですが、2015年8月期の火力発電設備利用率は次の通りですから、嘘八百だと分かります（社名：設備利用率％、認可出力kW、発電電力量kWh（平均発電電力kW）の順）。 北海道電力：58.0％,421.4万kW,18億1881万kWh(244万kW) 東北電力：55.3％,1189万kW,49億5402万kWh(666万kW) 東京電力：56.7％,4334万kW,183億9423万kWh(2472万kW) 中部電力：54.8％,2508万kW,102億2323万kWh(1374万kW) 北陸電力：64.1％,440万kW,20億9758万kWh(282万kW) 関西電力：56.2％,1934万kW,80億9624万kWh(1088万kW) 中国電力：55.9％,780万kW,32億4252万kWh(436万kW) 四国電力：49.6％,380万kW,13億2622万kWh(178万kW) 九州電力：63.4％,1021万kW,48億1525万kWh(647万kW) 沖縄電力：41.2％,215万kW,6億5980万kWh(89万kW) 10社合計：56.4％,1億3244万kW,556億2789万kWh(7477万kW) このデータは、夏の電力需要ピーク月でも、火力発電利用率は10社平均で56.4％しか無く、実に5767万kWもの膨大な設備を温存していた事を表しています。これは、同時期の常用自家火力発電所の利用率60.6％（認可出力合計4945万kW、発電電力量222億8358万kWh）よりも低かったのです。原子力ムラの政治屋、官僚、財界、御用学者、御用マスゴミ、御用工作員どもは、今も“電力不足神話”を垂れ流し続けていますが、実は、東京電力は1838万kW、関西電力は8346万kW、四国電力は202万kW、九州電力は374万kWの設備を遊ばせていた事になります。 電力供給義務の無い電源開発の石炭火力は、認可出力837万kWで、発電電力量は60億9025万kwh（平均発電電力819万kW）ですから、利用率はなんと97.8％！ 僅か8万kWしか余裕が無かったワケですが、これが真っ当な設備産業の姿だと考えます。5000万kW以上の発電設備を遊ばせていながら、火力発電を限界ギリギリまで酷使しているなんて、フザケルナですよ！ 御用工作員が壊れたレコードみたいに繰り返している「九州電力の【今年の猛暑日の一日を実例（実績）】」は、数値が4ケタも狂っているだけでなく、電源毎の容量と供給力との比率や他社受電量の推移等の分析が一切ありません。2015年夏における九州電力の最大電力需要は、2015年8月6日：16時～17時の1500万kWでした。↓ http://www.kyuden.co.jp/power_usages/history201508.html http://www.enecho.meti.go.jp/statistics/electric_power/ep002/xls/2015/2-2-H27.xls 電力調査統計の月間最大電力によれば、最大電力1500.1万kW発生時の供給力内訳は次の通りでした。 水力：95.7万kW（認可出力358.4万kW・利用率26.7％） 火力：924.9万kW（認可出力1020.6万kW・利用率90.6％） 新エネ：15.4万kW（認可出力21.2万kW・利用率72.6％） 他社受電：461.4万kW 総合計：1500.1万kW 供給力：1721万kW（供給予備率12.8％） 自社発電設備だけで、水力262.7万kW、火力95.7万kWが予備でした。他社受電の内訳は開示されませんが、相当量がFIT対象の再生可能エネルギー発電からの受電と想定されます。これを、最大電力1633.8万kWを記録した【2013年8月20日16時～17時】のデータと比較したものを以下に示します。 水力：237万kW（認可出力358.2万kW・利用率66.2％） 火力：958.6万kW（認可出力1108.1万kW・利用率86.5％） 新エネ：16.1万kW（認可出力22.2万kW・利用率72.5％） 他社受電：422.1万kW 総合計：1633.8万kW 供給力：1714万kW（供給予備率4.7％） この結果は、電力需要の減少に悩む九州電力が、2015年7月に87.5万kWの唐津石油火力を廃止して供給力を減らし、今夏は水力の70％以上を停止させて、最大電力需要の激減に対応したものと考えるのがリーズナブルかと考えます。特に、揚水発電235万kW（混合揚水の諸塚含む）は殆ど使用しなかったものと想定されます。 九州電力は原発再稼働に命を懸ける極悪非道の企業だと思います。2013年度と2014年度の2年間に原発へ投下した設備投資額は1706億19百万円という天文学的なマネーです。火力へは僅か250億6百万円です。1700億円もあれば、唐津火力を最新GTCCにリプレースしても、なお1000億円のお釣りが来るのは明らかですから、その異常さは脅威的です。 http://www.saga-s.co.jp/news/saga/10101/203298

建築後の太陽光発電システム[ライフ>住まい>その他(住まい)]友人の事でご質問させていただきます。 訪問販売で太陽光発電システムの事を知り取り付けたいとの事。 私も友人からいろいろ話を聞いた結果なかなかいいシステムかな?と思っています。…
太陽光発電システムの設置を考えています。[ライフ>住まい>新築一戸建て]太陽光発電システムの設置を考えています。 いつくかの業者さんと相談したのですが、 我が家は『ALC』という素材をつかった『陸屋根』で 設置が難しいと言われて断られてしまいました…

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