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「1000万戸に太陽光パネル設置」菅総理打ち出す(11/05/26) #太陽光発電 #エコ #followme



「1000万戸に太陽光パネル設置」菅総理打ち出す(11/05/26)

「住宅1000万戸の屋根に太陽光パネル設置を」。フランスを訪問中の菅総理大臣が、自然エネルギーの推進を打ち出しました。
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[テレ朝news] http://www.tv-asahi.co.jp/ann/

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【DIY】1000W太陽光式蓄電発電気を作りたいのですがイン[エンターテインメントと趣味|趣味|工芸]【DIY】1000W太陽光式蓄電発電気を作りたいのですがインバーター、バッテリー、コントローラー、ソーラーパネルそれぞれ何V/Aのものを揃えれば作れますか?1000W 1Kwhのソーラー独立電源ですね、 バッテリーはディープサイクルバッテリーを使用すること、充電には容量の10%で10時間必要、放電は20時間で1KWなので1時間あたり50Wです。とりあえず、ソーラーパネルは南向き30度の固定で1日の発電時間は3時間で試算すればよいでしょう、この装置なら5日分の余裕と1日晴れれば1日分以上発電するので、安定利用が可能です。あと、充電ロス、変換ロスで2割増しで計算した方が良い。以上の条件から、ソーラーパネルは333Wで1Kw発電できますので余裕みて500Wにします。コントローラーは500W以上、蓄電池は5000Wです。 公式はW=VAなので、500W=24V21A、もしくは、12V42Aです。5000W=12V420Aなので、12V105Ahの蓄電池が4本必要です。400Wのパネルにしても、4000W(12V330Aなので、80Aが3本)の蓄電池。12V33A(24V16A)以上のコントローラーです。 コントローラーは、12V/24Vで20Aの物か12V20Aまでor24V10Aまでなので、ソーラーパネルは200W(12V16.6A)で12V105Aで1組にして、2セットに分けた方が良い、1KWのパネルの間違い、、250Wパネルなら4セット、200Wのパネルなら5セットになるように計算しなおせばよいだけです。 車用のバッテリーはサイク使用すると短期間で電極が崩壊します。完全放電すると数回で二度と充電できなくなります。 この条件で充電スタンバイの状態で5年で蓄電池の交換が必要です。電池は大陸製の安物で2万弱、国産の物で7万超えます。パネルやコントローラーは買えても蓄電池(ディープサイクルバッテリー)の問題で挫折したのが私です。

『小泉、細川の両元首相「原発より再エネ」の姿勢鮮明!新潟視察[ニュース、政治、国際情勢|エネルギー、資源|原子力]『小泉、細川の両元首相「原発より再エネ」の姿勢鮮明!新潟視察で』2015/6/16 → 「福島事故の原因もまだわからない。処分場も見つからない。再稼働すれば核のごみは増える。 安全対策も十分でない。再稼働の発想はおかしい」と徹底批判! ⇒ まさにその通りでは? 自民党・安倍政権、原発のために太陽光や風力を殺し、今は安保法案で憲法を殺そうとしている。さらに、次の原発事故で国民を殺そうとしているのでは? ・・・ 『小泉、細川の両元首相コンビ 新潟県の国内初商業用メガソーラー視察。「原発より再エネ」の姿勢鮮明に。』2015/6/16(各紙) 「各紙の報道によると、小泉純一郎、細川護煕の両元首相は15日、新潟市東区にある国内初の商業用太陽光発電施設「新潟雪国型メガソーラー発電所」を視察し、「原発より再生可能エネルギー」の姿勢を改めてアピールした。視察前、両元首相は泉田裕彦知事と会談し、東京電力福島第一原発事故の原因解明や放射性廃棄物の処分場選定が進まない状況下で、安倍政権が再稼働の議論を急ぐのはおかしいとの認識で一致した。 細川氏は国が2030年時点の電源構成比率「エネルギーミックス」の再生エネを「22~24%」とする方針を示したことに触れ、「20、30、40%と高められる。国はしっかりしてほしい」と、再エネ比率の積極的な引き上げを求めた。 小泉氏も「自民党は原発の依存度をできる限り低減し自然エネルギーを拡大する選挙公約を忘れている」と持論の疑問を呈した。また放射性廃棄物の最終処分場が決まらないまま再稼働に突き進む国の姿勢に言及、「福島事故の原因もまだわからない。処分場も見つからない。再稼働すれば核のごみは増える。安全対策も十分でない。再稼働の発想はおかしい」と徹底批判した。 視察したメガソーラーは新潟県と昭和シェル石油が共同運営する出力1MW規模で国内初の商業用メガソーラー。年間発電量は一般家庭約180世帯分に相当する100万kWh。 両元首相は泉田知事との会談で、福島事故の検証と総括がない上、東電が情報開示や安全対策が不十分であると説明を受けたという。知事が再稼働を巡る態度を明確化していないことについて、小泉氏は「知事は再稼働の判断に必要な説明も相談もないと言っていた」と述べた。 視察後、小泉氏は記者団に「福島の事故前からやっているわけだから、大したものだ」と評価し、「国が自然エネルギーを支援すれば、(発電比率)30%には20年から30年で到達し、原発の供給力はカバーできると感じた」と話した。細川氏は「新潟が先駆けになって北国でもソーラーパネルは増えている。農地でも規制を取り払えれば広がりようはあるはずだ」と期待感を示した。」 ・・・ <すでに原発は完全に不要になっている!> ◆電力はあり余っている! 東電管内で ・最大電力:H26はH22比で「1019万kW」(17%)減少。 ・石油消費量:H26はH22比で1/3以下に減少。すでに2/3以上の設備が余っている。 ・離脱需要:560万kW以上、10%を超えて加速中。 ・新規発電所の建設:震災後から約1000万kW規模が稼働開始!今後も2020年頃までに1000万kW以上! ・新規太陽光発電の建設:震災後から全国で1626万kW、東電管内ではその1/3なら500万kW規模。 ◆燃料費は激減する! ・原油輸入価格:円安でも約4割下落 ・LNG輸入価格:円安でも約4割下落 ・石油火力からLNG火力への転換で、燃料費もCO₂排出量も1/2に減少する ・全国で毎月80万kWづつ運転開始する太陽光は、その分の石油消費を減少させる ・すでに3月の貿易収支は黒字化 ・・・ <原発を再稼働する正当な理由など1つもない!> ◆原発は、非常に危険だ!安全になど全くなっていない! ◆原発は、本当は最もコストが高い!国家ぐるみの粉飾決算だ! ◆再稼働すれば発生し増加する核廃棄物、その将来に渡る管理コストは、想像を絶する莫大な金額となる! ◆原発の発電量ゼロでも、電力はあり余り、燃料費は劇的に減少し、3月貿易収支は黒字化! ◆原発を再稼働して維持すれば ・総括原価方式/随意契約/天下りで作られた莫大な無駄が温存される ・電力回線も電力/エネルギー市場も、原発に優先支配され、開放されない ・電力自由化は骨抜きにされ、公正な自由競争環境は作れない ・再生エネはもう導入拡大できず、民間設備投資は急減する ・電気代は下がらなくなる ・新産業と大きな雇用の創出、地方創生、地産地消型電源による災害対策など、経済活性化が全てできない ・・・ 「電力自由化に向けての消費者の電力小売企業・サービス選択基準に関する意識調査」調査結果』2015年6月8日 みずほ情報総研 「原発を持つ会社から電気は買わない!」という良識ある人たちの数は、国民の33%に達する。 しかも、20代の3倍の電力消費者である40代以上の層に多い。 既存電力会社は、原発を全て廃止宣言しない限り、一般顧客需要の4割近くを失う可能性がある。 ※何か利益がもらえたり、誰かに言わされたりしなければ、 普通に考えれば、 原発は八方ふさがりの、時代遅れな技術です。 なぜなら、昔からの課題である廃棄物処理、事故処理、事故防について何一つ進歩、革新がないからです。 全く進歩できない。 原発が、先端技術なら、日進月歩の革新があるはずですが、こともあろうか、 昔の原発を延長して使うとか、機関車ヤエモンを思い起こすではありませんか。 機関車ならポンコツもほほえましいですが、 原発は少しもほほえましさがないですね。 原発は不安や恐怖のご本尊、ご本体です。 原発を欲しがる人は、原発ではなく、自分の保身や自分の利益だけが大事な人です。 しかも、利益や保身で夢遊病患者のように、危険状態になっているのです。 廃棄物処理すらも、今の人間にはできないのに、 未来の人に押し付ける。 これだけでもう、人間としては軽蔑の対象になります。 これをお読みの皆様は、そうは思いませんか? 二酸化炭素? 消費を押さえて、砂漠の緑地化とか対策が取れますが、 放射能は克服不可能ですよ? お試ししてみますか? 東大の先生が「飲める」とかいってましたが、飲んだ話はトンと聞きませんねえ。 ブルートレイン様。いつも情報をありがとうございます。

『電車の消費電力を40%削減! SiC半導体全面採用!小田急[ニュース、政治、国際情勢|エネルギー、資源|原子力]『電車の消費電力を40%削減! SiC半導体全面採用!小田急電鉄』2015/6/24 ⇒ 40%という数値は、ものすごいのでは? → スイッチング時のOn抵抗が半減する「SiC半導体」というパワートランジスタの登場がその理由だ。スイッチング時にロスする電力が半分になる。 ほとんど全ての電力機器で、ほとんど全ての電気製品で、交直変換をおこなう電源回路にはパワートランジスタが使われている。そこでの電力ロスが半分になる。 この「SiC半導体」というデバイス、電車だけでなく、今後あらゆる場所に使われていく。 → そもそも、LED照明も、エアコンも、TVも、冷蔵庫も、パソコンも、あらゆる電気機器の消費電力はどんどん減少している。 → 太陽光パネルを屋根に載せた住宅は、昼間の電気を電力会社から買わなくなる。 → 特に、日本の場合は人口自体も減少していく。 ⇒ 今後、オフィスも家庭も、日本の電力需要は、ものすごく減少していく? ・・・ 『通勤電車で省エネ40%、回生電力を増やして消費電力を減らす』2015/6/24 ITメディア 「首都圏を走る小田急電鉄の通勤用車両に高効率の電力変換装置を搭載したところ、従来の車両と比べて電力の消費量を40%も削減できた。装置を構成する半導体の素材にSiC(炭化ケイ素)を全面的に採用したことで、直流から交流へ変換する時に生じる電力の損失が少なくなった。 小田急電鉄は通勤用の車両に利用する「1000形」のリニューアル車を開発して、2015年1月から営業運転に利用している。導入後の約4カ月間にわたって電力の使用状況を実測した結果、従来の車両と比べて約40%の省エネ効果を発揮することが検証できた。 このリニューアル車には三菱電機が開発した「フルSiC適用VVVFインバーター装置」を搭載して、電力の利用効率を高めた点が特徴だ。インバーターは電車のモーターを駆動するために、架線から受け取った直流の電力を交流へ変換する装置である。 インバーターを構成する半導体の素材にSiC(炭化ケイ素)を採用したことで、従来のSi(ケイ素)を使った場合と比べて変換時に生じる電力の損失が小さくなる。加えて電車のブレーキ時に発生する回生電力の損失も低減できて、利用できる電力量が増加する効果も大きい。 1月中旬から5月上旬の約4カ月間に営業運転を続けながら実測した結果では、加速時の電力消費量が平均で約17%少なくなった。一方で減速時に発生する回生電力が増えることによって、電車が架線から受け取った電力を架線に戻せる割合は34%から52%へ改善した。両方を合わせると、実際に消費する電力量は約40%少なくて済む。 小田急電鉄は8両編成の2編成分を1000形のリニューアル車に改良して、通勤時の営業運転に利用している。今後は合計160両の1000形を順次リニューアルする計画で、朝と夕方の通勤時の電力消費量が大幅に減っていく見通しだ。」 ・・・ <最大電力需要の減少> ◆10社合成最大電力 [万kW] 2010年=17800 2014年=15300 →▲14%(原発37基分が減少) ◆東電・最大電力 [万kW] 2010年=5999 2014年=4980 →▲17%(原発15基分が減少) ◆関電・最大電力 [万kW] 2010年=3089 2014年=2573 →▲16.7%(原発8基分が減少) <新規電力設備の増加(震災後から今夏まで)> ◆新規火力発電 千数百万kW(原発十数基分)が稼働開始 ◆太陽光発電 2千万kW(原発20基分)が稼働開始 ※東電、中部電の、石油火力設備のほとんどが、震災前よりも休止して余っている。 ※全国の揚水発電2700万kWの設備利用率は、震災前も直後も現在も3%程度で、ほとんど稼働しない。 <火力燃料費が激減!> 石油もLNGも輸入価格が4割も急落した。 ・・・ <原発を再稼働する正当な理由など1つもない!> ◆原発は、非常に危険だ!安全になど全くなっていない! ◆原発は、本当は最もコストが高い!国家ぐるみの粉飾決算だ! ◆再稼働すれば発生し増加する核廃棄物、その将来に渡る管理コストは、想像を絶する莫大な金額となる! ◆原発の発電量ゼロでも、電力はあり余り、燃料費は劇的に減少し、3月貿易収支は黒字化! ◆原発を再稼働して維持すれば ・総括原価方式/随意契約/天下りで作られた莫大な無駄が温存される ・電力回線も電力/エネルギー市場も、原発に優先支配され、開放されない ・電力自由化は骨抜きにされ、公正な自由競争環境は作れない ・再生エネはもう導入拡大できず、民間設備投資は急減する ・電気代は下がらなくなる ・新産業と大きな雇用の創出、地方創生、地産地消型電源による災害対策など、経済活性化が全てできない ・・・ <国民一人一人の、電力会社の契約を変える行動で、原発を駆逐できる!> 「電力自由化に向けての消費者の電力小売企業・サービス選択基準に関する意識調査」調査結果』2015年6月8日 みずほ情報総研 「原発を持つ会社から電気は買わない!」という国民の数は33%に達する。しかも20代の3倍の電力消費量の40代以上の層に多い。 ※エネルギー白書2014によれば、日本の運輸部門のエネルギー消費量は2012年度現在で3317ぺタジュール(旅客部門2077ぺタジュール、貨物部門1240ぺタジュール)でした。↓ http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2014html/2-1-2.html 運輸部門のエネルギー消費量の経年変化を見ると、電力エネルギーは次のように推移しており、殆どが鉄道事業用と考えられる電力消費量は原発事故後に減少に転じている事が分かるのです。 1965年度=28ぺタジュール 1973年度=48ぺタジュール 2009年度=68ぺタジュール 2012年度=65ぺタジュール 東海道新幹線開業直後の1965年には上下60本しか超特急は走っておらず、しかも、当時ダントツ世界一の強力馬力だった全モ12M編成0系の出力は8800kWしかありませんでした(14M2T編成N700系の出力は17080kW)。JRの在来線や私鉄の消費電力は、夢の超特急の足元にも及ばない微々たるものですから、北陸新幹線開業の現在は、電気鉄道の消費電力が1965年当時の数百倍の10000ぺタジュール(2.8兆kWh)になっていても不思議ではないはずですが、そうなっていません。65ぺタジュールは約180億kWhですから、日本の年間電力消費量である約1兆kWhの僅か1.8%に過ぎません。 なお、電力調査統計の業種別大口電力需要実績によれば、2014年度における鉄道業の消費電力は、一般電気事業者が171.4億kWh、特定規模電気事業者が6.9億kWh、電気事業者からの購入電力量合計が178.3億kWhでした(自家発電自家消費は14.4億kWh)。日本の鉄道車両メーカが如何に優秀かを証明していると思います。原子力ムラの政治屋、官僚、財界、御用学者、御用マスゴミ、御用工作員どもには、車両メーカーのエンジニア達の爪の垢でも飲んで反省してもらいたいものですが、金の亡者には不可能でしょうね。 ご質問から脱線しますが、1968年の営団地下鉄千代田線開業時に登場した営団6000系電車は、20m4扉のアルミ合金車体、制御方式として回生ブレーキ付き電機子チョッパ制御方式といった当時としては画期的な最新技術を積極的に採用した21世紀の省エネ電車だったのが懐かしく思い出されます。↓ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%96%B6%E5%9B%A36000%E7%B3%BB%E9%9B%BB%E8%BB%8A

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