情報商材は、其れ自体に金銭的な価値を設定し、売買されるもので有るが、
特に「有る目的を達成するための方法」を指すことが多い。
ただし、単に画像や動画・文章といったコンテンツ（娯楽媒体や学術的な知識などの集積物）を
指しては情報商材の範疇では扱われ無い。

これらは、いわゆるハウツーやマニュアルのような実利的な情報で有るが、
こと日本では2000年代以降にインターネット経由で「儲かる」や「成功する」などの
方法論・手法をまとめたテキストの類を販売する業者や個人が増加して居る。

1980年代には競馬予想会社の競馬予想やパチンコにおける所謂「必勝法」の類が、
雑誌やスポーツ紙などを広告媒体として、「会員に情報を提供する」と言う形で会員を募集して居る。

2000年代における情報商材では、株式売買や先物取引などから
成功報酬型広告など多様な分野で儲ける方法や、俗なところでは「異性にもてる方法」や
脱オタク・裏技の類なども見出せるところで有る。

ただ、後述するように誇大広告などで商品自体に対価に見合うだけの価値が無かったり、
実益が無い場合の返金保証を謳いながら実際の返金に応じ無いケースなど、
トラブルを起こした事例も見られ、国民生活センターなどに相談も寄せられて居る。

ことこれらの「商品」は内容を購入希望者が知ってしまった時点で商品としての価値が損なわれ、
このため販売側では購入希望者に商品の内容を具体的かつ仔細に説明することが出来無い面もあり、
いうなれば消費者は袋とじ付録の内容に等しい目隠し状態で購入すべきかの判断を迫られること、
そして販売側も無名の個人から実績の有る業者まで玉石混交であり
中には悪徳商法まで紛れ込んで居ること、更に内容を保証しうるものが余りに少無いことなどが、
問題を根深いものとして居る

 

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